ココヘリ
ココヘリは山の安心のすべてが入って年会費6,600円（税込）。割引制度の活用で最大0円になります。
サービス内容は、警察・消防と連携した民間捜索ヘリ・ドローン・地上捜索チームによる捜索・救助（最大550万円）、個人賠償責任制度（最大1億円）・アウトドア用品補償（最大3万円）の付帯保険、WEB講習・実地講習・教科書・シーズンレポートを含む安全登山学校、GPS履歴や身の回りのものを探せる毎日使える電子タグ機能、ヤマレコ／ヤマップとの連携、山小屋支援・登山道整備・青少年支援への山への還元、アウトドア用品通販（購入金額10%割引）、ご友人紹介制度（一人当たり1,100円割引）。
ポイント1は24時間・365日対応のコールセンターです。遭難事故発生時にコールセンターへご相談いただくことで、ご家族や関係者の方の不安を少しでも軽減します。
ポイント2は年間最大550万円までの捜索実施です。
ポイント3は早期発見による家族への経済的・精神的負担の軽減です。
早期発見は命のため、そして家族のため。捜索救助費用だけで遭難リスクをカバーできていると思っていませんか？
実は捜索救助費用は「氷山の一角」に過ぎません。捜索活動の結果、発見に至らない場合、あなたは「失跡者」として扱われ、通常7年間死亡認定が下りません。
「その時」が来て初めて、ご家族はこのような厳しい事実を突きつけられます。
1.勤務先から解雇：「失跡者」は勤務先から解雇され、退職金が大幅に減額される恐れがあります。
2.生命保険：ご家族は7年間生命保険金を受け取ることができず、その間も保険料を支払い続ける必要があります。
3.住宅ローン：住宅ローンの債務免除の対象外になるため、7年間ご家族は住宅ローンを支払い続ける必要があります。
ココヘリ遭難時の捜索の流れは5ステップです。
ステップ1は会員本人が意識あり携帯圏内にいる場合、警察（110番）または消防（119番）へ通報し指示に従います。
ステップ2は会員本人が通報できない場合、会員本人またはご家族が24時間365日対応のコールセンターへ捜索要請します。
ステップ3はコールセンターが提携民間ヘリの出動を調整し、警察・消防と連携します。
ステップ4は提携民間ヘリが登山計画などの情報を基に空域を捜索し、位置座標を特定して救助組織へ共有します。なお提携民間ヘリは救助活動は行えません。
ステップ5では公的救助機関（一次救助）が共有された位置座標へ向かい救助活動を実施し、提携民間救助機関（二次救助）が一次救助後も継続して救助活動を実施します。
ココヘリは86%の案件で3時間以内に遭難者を発見しています。捜索所要時間の内訳は60分以内が40%、1〜3時間が46%、3〜6時間が12%、7〜8時間が2%です。「生死を分ける72時間の壁」を大幅に下回る捜索時間での遭難者発見を実現しています。
実際に発見・公的機関に救助された会員さまの声：
「ココヘリだけが頼りでした。ヘリの音が聞こえたときは、本当にうれしかったです。」
岩手県で発生した道迷い遭難事故、ココヘリ正会員が無事に生還された際のレポート。
朝が来て、そろそろ助けが来るはずと祈っていました。ヘリの音が聞こえたときは本当にうれしかったです。早池峰山とだけ言い残して薬師岳にいるので、ヘリがなかなか薬師岳の方向に来ないので必死に笛をふきました。見つけてくれたあとも降りてきてくれるか不安で必死に笛をふき続けました。1台目は捜索用のヘリだったようで、2台目のレスキューのヘリでレスキューの方がおりてきてくれました。
付帯保険1は個人賠償責任制度で、三井住友海上の補償により最大1億円／年間をカバーします。登山計画を提出した登山活動中に第三者に対して起こした法律上の賠償責任が対象です。事例として落石による治療費300万円、駐車場での車の修理費用15万円などをカバーします。付帯保険2はアウトドア用品補償で、三井住友海上の補償により最大3万円／年間をカバーします。アウトドア活動中の登山用品の破損・盗難事故が対象で、免責金額は5,000円です。テント・ヘルメット・GPS端末・雪崩ビーコン・ピッケル・アイゼン・スノーシュー・スノーボードなど幅広い用品が補償対象です。
ココヘリには年会費を0円にできる方法が3つあります。
1つ目は「ふるさと納税」で、ココヘリ本社所在地の福岡市のふるさと納税返礼品としてココヘリ年会費が選定されており、活用することで次回年会費が無料になります。
2つ目は「おかえりストア」での購入で、会員限定通販で年間66,000円以上の商品を購入すると購入金額の10%が更新年会費から割り引きされ無料になります。
3つ目は「ご友人紹介」で、たった1人のご紹介で翌年度の年会費が0円になります。GPS+プランの会員さまは2名ご紹介、SUMMITプランの会員さまは3名ご紹介が条件です。
